Global Career Labのインド人材採用サービス特徴
インド人材採用の専門スタッフが、採用プロセスをフルストップでご支援します
インド人材に精通した日本人コンサルタントが一気通貫で採用プロセスをサポート
インド人材採用の経験を豊富に有する日本人コンサルタントが、募集要項の作成や、面接の同席、内定時の条件交渉等、採用活動を一気通貫サポートします。
豊富なデータベースと現地大学とのネットワークで優秀なインド人材を確保
約30万人規模のインド現地の人材データベースや、IIT等の有名工科工科大
学との連携により、エンジニア職を中心に全職種について対応が可能。
研修サービス
入社前の日本語研修や、日本文化に関する事前研修もアレンジが可能です。また、ビザや渡航手続きについても代行して実施する事が可能です。
インドでの代理雇用(EOR)サービス
インド進出前の人材採用、またリモートでの高度エンジニアの採用等の際
にインドで代理雇用のサービスとしてご活用頂けます。
在日本・インドの優秀なインド人材のご紹介が可能です。
エンジニア、営業・マーケティング、海外事業管理等の幅広い職種でのご紹介が可能です。
インド工科大学(IIT)等からの新卒採用についてもご紹介が可能です。
業種、職種
ITエンジニアや機械・電気系のエンジニア職種を中心に、マーケティング・セールスや管理系の人材等、全職種でご紹介が可能です。
データベース
在日本、在インドのインド人高度人材、約30万人のデータベースから候補者のご紹介が可能です。
日本語スキル
日本語スキルが必要な場合、約7,000名の日本語人材の候補者からご紹介が可能です。
採用費用
採用費用は成功報酬制のため、募集時や面接のアレンジ等には費用は掛かりません。
今、インド人材が注目される理由
インド人材の特徴は、他のアジア諸国と比べてもユニークで、日本企業にとって魅力的な側面が多い。
若い人材の
豊富さ
人口は14億人で世界一
平均年齢29歳
(日本48歳)
理系教育
毎年150万人の
理系人材を輩出。
スピードと
柔軟性
ジュガード思考(インド的問題解決思考)&
アジャイル思考
高い対話力
交渉文化
高い自己肯定感
自己表現能力に優れる
高い言語力
基本的に大卒人材は英語+ヒンディー語+地元の言語の3つ言語を話せる
ハングリー
精神
競争社会を生きぬく力
成長への貪欲さ
採用のまでのステップ
1. ヒヤリング
採用コンサルタントと面談で詳細な採用ニーズのヒヤリングをさせて頂き、その後ヒヤリング内容をベースに求人票を作成させて頂きます。
2. 候補者募集
求人票をベースに応募者募集を致します。弊社にて一時スクリーニングを実施し、求人に合致する応募者をご紹介させて頂きます。
3. 選考
Web/対面での面接を複数回実施していただきます。面接と並行して、スキルチェックテスト等もご希望に合わせて実施が可能です。
4. 内定
内定条件を通知していただきます。内定時に給与条件の交渉や、キャリアパスについての説明などが必要になるケースが多いです。
5.渡航手続き
内定受諾後にビザ申請の手続きを行います。通常3、4か月程の期間がかかりますので、この期間を活用して日本語教育を実施する事も可能です。
6.入社
ビザ取得が完了後、日本へ渡航して頂き、生活拠点をセットアップし、ご入社頂きます。
*インドからの採用の場合には、募集開始から入社まで約6ヵ月の期間が必要になります。
採用実績
在留資格・法務まわりの“安心ガイド”(概要)
主な在留資格と使い分け(技人国/高度専門職/特定技能)
- 技術・人文知識・国際業務(技人国):ホワイトカラーの中心。職務が学位・専攻(または相当実務)と関連していること。
- 高度専門職:ポイント制(学歴・年収・研究等)。研究開発や高度IT向けの優遇措置あり。
- 特定技能:介護・建設・製造等の分野限定。技能評価試験・日本語要件を満たす。
よくある不許可リスク(申請前に潰す)
- 職務記述が抽象的/日本語と英語で記載が不一致
- 学位・専攻と配属の関連性が弱い(例:機械学位で経理配属)
- 給与水準が同等日本人より著しく低い
- 事業の実体説明不足(オフィス・雇用計画・収益性)
- 在宅勤務比率や就業規則・セキュリティ規程の未整備
申請フロー・ドキュメント整合・コンプライアンス
- フロー: JD確定→雇用契約→在留資格認定証明書(COE)申請(目安2–3か月)→査証→入国・就労
- 整合: JD(英日)、勤務地、給与の齟齬ゼロ。学位・職歴の英訳名表記を統一
- 体制: 指導担当・研修計画・評価制度、情報セキュリティ・NDA、個人情報管理(海外データ移転含む)
よくある質問(FAQ)
Q1.面接から入社まで、どのくらいかかりますか?
A.目安は約6か月です(推薦→面接2〜4回→内定→在留資格・査証3〜4か月)。日本語学習は内定後も並走します。
Q2.日本語レベルの目安は?英語だけでも配属可能ですか?
A.エンジニア職はN3相当+英語で稼働可能なケースが多く、顧客折衝がある場合はN2以上を推奨します。英語のみ配属はチーム体制とドキュメント英語化の状況で判断します。
Q3.オンライン面接や技術試験に対応できますか?
A.はい。コーディングテスト/Git実績レビュー/ケース面接/英語・日本語のハイブリッド評価に対応します。
Q4.インターンから本採用の転換率は?
A.職種・期間により異なりますが、4〜8週:30〜50%、来日8〜12週:50〜70%が目安です。評価設計と受け入れ体制が整うほど転換率は上がります。
Q5.費用の目安と支払いタイミングは?
A.基本は成功報酬を入社決定時に。日本語教育・ビザ代行・渡航費はオプション扱いです。詳細は個別見積をご案内します。
Q6.在留資格が不許可になった場合の対応は?
A.理由を精査し再申請や要件調整を行います。ケースに応じて代替候補の再推薦も可能です。
Q7.配属後の立ち上がり支援はありますか?
A.あります。職種別語彙の日本語研修/オンボーディング計画/メンター・バディ制度/進捗面談を標準メニューとしてご用意しています。
Q8.来日型とリモート型の使い分けは?
A.機密データや現場OJTが重要なら来日型、母集団比較や早期稼働ならリモート型が有効です。双方の評価観点を事前に合意すると判断がぶれません。
Q9.EORと直接雇用の違いは?
A.EORは現地での雇用・労務・税務を代行し、スピードと柔軟性に優れます。将来の直接雇用へ切替えるロードマップも設計可能です。
Q10.情報セキュリティやNDAはどう対応しますか?
A.開始前にNDA・利用規程・アクセス権限を設定。コード/データは権限分離・監査ログ前提で運用します。
Q11.家族帯同や住居サポートは可能ですか?
A.在留資格の種類・条件により異なります。住居初期手配、役所・口座・保険等の手続き同伴は実施可能です。家族帯同は要件確認が必要です。
Q12.途中辞退・早期離職時の取り扱いは?
A.契約条件に応じて無償再推薦や返金規定を設けています。詳細は契約時に明文化のうえご案内します。
採用についてのお問い合わせ
電話:090-4740-8885
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